学習塾の実戦経営学

　この３月、文部科学省がベネッセコーポレーションに委託して「義務教育
に関する意識調査」を行っています。
　塾に関する項目もありますのでご紹介しましょう。これを見ていると、小
学校４年から中学校３年までの、塾に通っている児童生徒の平均的な通塾状
況がイメージとして浮かび上がってきます。
　来年度の商品企画をお考えになるさいの参考にしてください。

【通塾率】
小４生　35.6%
小５生　36.3%
小６生　38.9%
中１生　47.0%
中２生　57.1%
中３生　45.6%

　３月の調査ですので中３生の通塾率は低い値になっています。４月には中
１生になる小６生が、この時点ではまだ38.9％であること、中１生と中２生
とでは通塾率が10ポイントも違うことに注目してください。
　なお、わたしは、中３生の通塾率のピークは11月ないし12月で、80％近く
にはなると推測しています。


【通塾日数】
１日 ２日 ３日
小４生 26.3% 43.6% 13.6%
小５生 26.5% 46.5% 11.1%
小６生 19.6% 54.9% 13.8%
中１生 8.6% 52.9% 25.6%
中２生 7.8% 37.9% 42.2%
中３生 4.7% 33.2% 52.6%


【１回の学習時間】
1.0時間 1.5時間 2.0時間 2.5時間 3.0時間　
小４生 34.1% 26.5% 10.2% 8.0% 3.4%　
小５生 30.9% 27.5% 14.4% 7.7% 3.2%
小６生 23.4% 27.4% 16.9% 12.9% 6.0%
中１生 11.0% 17.7% 25.6% 20.0% 18.7%
中２生 7.2% 16.9% 27.7% 17.3% 24.9%
中３生 4.2% 6.3% 42.1% 15.3% 21.1%


中学生の場合でも、週２日２時間ずつというのが多いんですねえ。
　こうした数字を基本に、周囲の塾がどういう組み合わせをしているのかを
も考慮に入れ、自塾の商品作りをしてください。
　ただし、平均が必ずしもよい商品とはいえないので、そのあたりのことも
お忘れなく…。

　文部科学省からこのほど、平成16(2004)年度「子どもの学習費調査」の結
果が発表されました。それによると、2004年4月1日から5年3月31日までの間
に公立中学生が通塾するために要した金額は平均23万5千円(年間１円以上の
支出者のみの平均)で、前回の02年度調査より2万円増えています。また公立
小学生は14万円で1万円増加、公立高校生は19万4千円で3千円増加。
　一方、通塾率(＝年間１円以上支出した児童生徒の割合)は、公立小学生が
41.3％で2.3ポイント増、公立中学生が74.4％で0.6ポイント減、公立高校生
が35.1％で3.2ポイントの減。
　通塾率は大して変わっていない、というか全体からみれば多少とも減る傾
向にあるけれども、通塾している人たちはどんどん出すようになったという
ことなのでしょう。
　過去のこの調査から、興味深いデータを引いておきます。左側が通塾率、
右側が年間40万円以上の支出者の割合です。

【公立小学生】
1994年度40.6　　2.7
1996年度41.3　　2.3
1998年度36.9　　2.1
2000年度36.7　　1.9
2002年度39.0　　2.7
2004年度41.3　　2.9

【公立中学生】
1994年度77.4　　6.2
1996年度75.0　　7.5
1998年度71.8　　7.3
2000年度75.8　　8.4
2002年度75.0　　10.0
2004年度74.4　　11.1

【公立高校生】
1994年度43.7　　3.9
1996年度39.8　　4.8
1998年度35.1　　4.3
2000年度36.9　　3.5
2002年度38.3　　5.4
2004年度35.1　　3.6

　公立高校生に関しては減っていますが、小学生、中学生に関しては40万円
以上支払う家庭がこんなに増えてきているんですね。
　来年度の商品企画をお考えの際にはこの辺、充分ご考慮ください。

　昨年11月の奈良、この11月の広島、そして先般の栃木と、痛ましい事件
が続いています。
　そのことに関連して先日、塾の外にある悪意から塾生や子どもたちをど
う守るのかを考えて、是非とも実行していただきたいと申し上げたばかり
でした。
　それが、あろうことか塾の中から、悲惨極まりない事件の加害者と被害
者とを出してしまいました。
　無念としか言いようがありません。

　こういう事件はしばしば、連続して起こるものです。
　再び死者がでるようなことはないにしても、塾生への暴力やセクハラ騒
ぎなどが生じる可能性は、どこの塾にもあると考えておいた方が賢明でし
ょう。
　手前勝手なことを言うようですが、そんなことが起こったら小さな塾は
ひとたまりはありません。どんなことをしても防がなければなりません。
　
　もちろんそうはいっても、ではどうすれば防げるのかとなると、私にも
よい知恵はないのが実情です。
　ただ、30万人が働く塾現場で、いままでなぜこうした事件が起こらなか
ったのかを考えてみますと、なんとはなくヒントだけは見えてくるような
気がします。

　ご承知のとおり塾は客商売です。それゆえに、客から敬遠される『ヘン
なヒト』は居つけない。自然に排除されていく。
　つまりは「自然淘汰」と「排除の論理」が恒常的に機能していたからで
はないか、だからこそこうした事件も未然に防げてきたのではないかと私
は考えています。

　そこで、塾を経営している皆さんへの提案です。

!)　子どもの声をしっかりと聞く
　子どもは動物的な嗅覚を持っています。その嗅覚から発せられた教師に
対するクレームにしっかりと耳を傾ける。
　とくに「あの先生、目が怖い」とか「すぐキレル」とか「イヤらしい」
という言葉が出て来たら要注意です。
　できるだけ現場に出て子どもと雑談する、子どもたちが書いてくれるア
ンケートをしっかり読む、こういうことが大事なのではないでしょうか。

!)　同僚が受けた印象に注意する
　日頃接触の多い同僚の「印象」に注意する。ヒトがなにげなく感じる印
象もバカには出来ません。陰口、悪口と紙一重かもしれませんが、部下と
話す際にはいろいろな噂話にも耳を傾け、そこからえた情報もしっかりと
頭の中に刻み込んでおいてください。

!)　自分の感覚を信じる
　ヘンだなと思ったら、自分で確かめる。
　なにか引っかかるものがあったら、自分で確認してください。ミーティ
ングの際の言動や日々の雑談の中で、なんらかの信号はキャッチできるは
ずです。

!)　授業からはずす
　非常勤の場合、解雇は簡単です。授業からはずすだけでよいわけですか
ら。
　授業に穴が空いたら困るとか、学期途中での交代は具合が悪いとか、い
ろいろ難しいことがあるのはわかっています。しかし、少しでも「オカシ
イ…」という違和感のようなものがあったら、即刻授業からはずす勇気を
もってください。君子危うきに近づかず、が賢明です。


　こう書いてきて、偏見とか差別とかという踏み込んだ点からいえば、オ
レもかなり危険な、誤解されやすいことをいっているなあ、と思っていま
す。
　しかし…、というのが私の率直な意見です。あとはお察しください。

　通学途上での悲しい事件が連続して起こりました。一体どうすればこうし
た事件を防ぐことができるのか、まったく無力感にとらわれてしまいます。
　とはいうものの、何か手を打たなければなりません。文部科学省がこの１
月発表したところによると、防犯カメラを設置（ないし04年度中に設置予定）
の小学校は14.0％、センサー設置は16.7％、インターホン設置は31.9％、認
証装置設置は2.6％、その他の遠隔操作による校門・玄関開閉装置、センサー
付きライト、音声威嚇装置などの設置は4.6％。
　また、防犯ブザーや防犯ベルなどを児童に配布あるいは貸与している（な
いし04年度中に予定）小学校は52.4％、警備員の配置を行っている小学校は
5.9％あるそうです。

　翻って、あなたの塾はどうでしょうか。
　流行りの入退室メールのほかに、防犯カメラの設置、時間になったら施錠、
低学年は保護者の迎えがあるまで塾から出さない、退塾時は教師がオモテに
出て迎えを確認する、いろいろと方法はあるはずです。
　セキュリティがいくら厳しくても、悪い評判は立ちません。この機会に、
是非とも考えてください。

　なお、自塾の生徒のためだけでなく、地域の子どもたちのために何ができ
るのかもぜひ考えて、地域の皆さんと一緒に実行してください。

　総務庁から10月28日、昨年６月に行われた『事業所・企業統計調査』の
確報が発表されました。
　以下、学習塾に関する主な項目を記しておきます。

事業所数／49,198（2001年は51,120、−3.8％）
うち企業数／4,053（2001年は4,286、−5.4％）
従業員規模別企業数
　0〜4人 1,724
　5〜9人 893
　10〜19人 674
　20〜29人 267
　30〜49人 217
　50人〜99人 134
　100〜299人 91
　300〜999人 44
　1000〜1999人 6
　2000〜4999人 2
　5000以上 1

　事業所数は分教室を含めた数です。
　従業員規模という場合の「従業員」にはアルバイトも入っています。
　分教室を含まない、われわれが一般的にいう「塾」の数は、個人事業主
32,702人（うち男15,719人、女16,983人）プラス企業塾数4,053の36,755
というところじゃないでしょうか。

　ざっと見て、やはり小規模塾が圧倒的に多い。ということは、ひと頑張
りすれば一気に抜け出せる、中規模にも大規模にもなれる！
　そういう意欲を持つことが大事だと思います。

　ただし、そうなるためにはいつも「どうすればお客さんに喜んでもらえ
るか」という視点が必要です。お客さんあってのわれわれです。

　長野県教育委員会から今年５月１日現在の通塾率が発表されています。
県下の小中高生全員を対象に調べたものですが、それによると小学生の通
塾率は20.3%、中学生の通塾率は34.7%。昨年に比べ小学生は1.0ポイント、
中学生は2.2ポイント減少しています。
　同じ資料からここ10年の学年別通塾率を紹介しておきましょう。以下、
学年、1995年、97年、99年、01年、03年、05年の通塾率です。
　
【小４】21.5%→24.6%→22.2%→23.3%→22.3%→19.7%
【小５】27.4%→28.9%→26.7%→27.4%→25.0%→27.3%
【小６】33.0%→35.4%→33.1%→33.2%→29.0%→28.4%
【小学生全体】21.3%→23.1%→21.2%→21.9%→20.2%→20.3%
【中１】35.5%→35.1%→30.5%→33.7%→32.9%→29.8%
【中２】39.7%→38.9%→33.0%→37.4%→35.0%→34.6%
【中３】42.4%→42.2%→35.9%→40.3%→40.0%→39.3%
【中学生全体】39.2%→38.8%→33.2%→37.2%→36.1%→34.7%
【全日制高１】4.7%→4.9%→5.0%→5.0%→6.1%→7.1%
【全日制高２】5.6%→5.9%→5.7%→6.2%→7.1%→8.1%
【全日制高３】7.1%→8.2%→7.7%→7.3%→8.5%→9.4%

　小中は総じて減少、高校生は増加というのが全体的な流れというところ
でしょうか。
　さて、この数字をどう読むか、です。
　高校生に着目して、これから先は高校生対象でというのも一つの考え方
ですが、他にも読み方はあろうかと思います。
　じっくりと数字とにらめっこしてくださるようお願いしておきたいと思
います。
　なお、小１の通塾率は11.6%、小２は15.6%、小３は19.0％でした。

　今年度の学校基本調査の速報、注目点の２つ目です。次の数字をご覧くだ
さい。

大学（大学、短大）等現役進学率＝47.3％
専門学校進学率＝19.0％
専門学校以外の各種学校等進学率＝8.0％
就職(進学兼就職を除く)＝17.2％
一時的な職＝1.9％
進学兼就職＝0.2％
浪人、国外の学校、家事手伝い＝6.6％

　注目願いたいのは「進学」の部分です。大学等と専門学校と各種学校等
の３つの進学率と進学兼就職を合わせる74.5％。
　さらに、おそらくは４％程度の「浪人」がいるはずですから、それを足す
と78.5％。
　普通科、専門学科すべてひっくるめた高校卒業者1,202,732人のうち８
割は上級の学校に進学しています。そういう時代になったんですね。

　ところで、前回も申し上げましたが、こういう事実を小学生の保護者、
中学生の保護者の皆さんはご存知なんでしょうか。
　残念ながら、あまり詳しくは把握していないのが実情だとわたしは思い
ます。
　機会を見つけてぜひ知らせてあげてください。　　
　さもないと結局、お子さん方が高校に上がってからバタバタしなければ
ならなくなります。

文部科学省から８月12日、今年度の学校基本調査の速報が発表されまし
た。
注目したいことが２点あります。１点目は大学等進学率が今年初めて過
半数を超え51.5％になったことです。
大学等進学率とは、３年前の中学校卒業者数を分母、今年４月の大学・
短大の入学者数を分子にとって計算された数字ですから、同学年のほぼ
51.5％が大学・短大に進んだことになります。
申し上げるまでもないでしょうが、これって、すごいことなのではない
でしょうか。
ところが、意外とこのすごいことに保護者の皆さんはお気づきになって
いないようです。
無理もありません、ヒトというのは自分の経験の中でしかものごとを判
断しようとしないものですから…。
いま中３生をお子さんに持つ保護者の皆さんが高校を卒業したのは1980
年ごろでしょうか。
そのころの大学等進学率は37.4％。３分の１強しか大学に進んでいませ
ん。少数派だったわけです。
が、おそらく今年以降は大学等々へ進学しないほうが少数派。
お子さんの将来をお考えになるさいにはこのことをお忘れにならないよ
う、塾報などでしっかりとお伝えいただきたいと思います。

参考までに、以下に1960年以降の進学率等々をあげておきます。左から
「大学等進学率」「大学短大現役進学率」「高校卒業者の就職率」です。
大学短大現役進学率とはその年の３月に高校を卒業し、現役で大学等へ
進学した人の割合です。浪人は含まれていません。
70年以前の現役進学率が大学等進学率より高いのは、その時代、そもそ
も高校へ行く人が少なかったからにほかなりません。分母が当年の高卒者
数ですから、分母の数が比較的少ないということでそうなってしまうわけ
です。
なお、高校進学率が90％を超えるのは1974年のことで、この年90.8％。
以来ずっと90％台を保ち、今年は97.6％で過去最高となっています。

　　1960年　10.3　17.2　61.3
　　1965年　17.0　25.4　60.4
　　1970年　23.6　24.2　58.2
　　1975年　38.4　34.2　44.6
　　1980年　37.4　31.9　42.9
　　1985年　37.6　30.5　41.1
　　1990年　36.3　30.5　35.2
　　1995年　45.2　37.5　25.6
　　2000年　49.1　45.1　18.6
　
　　2001年　48.6　45.1　18.4
　　2002年　48.6　44.8　17.1
　　2003年　49.0　44.6　16.6
　　2004年　49.9　45.3　16.9
　　2005年　51.5　47.3　17.4

　長くなりましたので、もう１つの注目点はまた次回。

第32号（５月30日付）で総務省「サービス業基本調査」の速報で発表された全国の学習塾の事業所数（分教室を含める）にかんしてお話しました。今回はその続報です。
　総務省では「サービス業基本調査」のほかに「事業所・企業統計調査」というのを実施しています。本来はこちらが本家で「サービス業…」はこちらから派生した調査なのですが、それはともかくとしてこの調査も今回、同時に行われています。
　ところで、「事業所…」の調査対象項目の中に学習塾が登場したのは1981年のことです。そこで、81年以降に２つの調査で把握された学習塾の事業所数をみてみますと

【事業所数】
1981年　18,683か所
1986年　34,367か所
1989年　38,642か所
1991年　45,856か所
1994年　47,475か所
1996年　49,586か所
1999年　47,082か所
1999年　48,656か所
2001年　51,120か所
2004年　49,195か所

　1999年には２調査が違った時期にダブって実施されましたので２つの数字があります。
　こうしてみていきますと94年以降、だいたい５万弱から最大５万１千。あまり変化がありませんね。産業としての学習塾は95年前後にライフサイクル上の成熟期に入ったとみなしてよいのではないでしょうか。
　
　さて、今回「サービス業基本調査」と同時に発表された「事業所・企業統計調査」の速報でとくに注目したいのは「廃業事業所数」です。

　2001年に51,120か所あった事業所のうち、廃業・移転などで消えた事業所の数は10,578か所。実に20.7％。

　わずか３年間に５分の１強の事業所が消えていくビジネスをどう表現すればいいんでしょう。スサマジイの一言しかありません。
　しかし、逆にいえば、これほどエキサイティングなビジネスもそうそうザラに転がっているわけではありません。
　学習塾は人気商売、水商売と心得て、人の目を引くことをドンドンやっていくのが大切なんだろうと思います。
　このビジネスでは「停滞は後退」、「停滞は罪」です。
　ただし、「お預かりした子どもたちの成績を上げる」という基本から外れたら何ともなりませんが……。

文部科学省から７月28日、平成16年度の「学校教員統計調査」の中間報告が発
表されました。
　それによると全国の教員の数は

小学校　388,644人（うち女性61.6％）
中学校　236,472人（うち女性39.7％）
高校　　242,968人（うち女性26.4％）

　ずいぶんいるものですね。

　興味深かったのはその平均年齢。

小学校　44.1歳（男性44.8歳、女性43.7歳）
中学校　42.9歳（男性43.8歳、女性41.6歳）
高校　　44.3歳（男性45.4歳、女性41.1歳）
　
　品のない言い方をすれば、オジンとオバンの集団です。児童生徒の立場にたて
ば、自分の両親と同年齢かそれ以上のオトナばかりで、うっとうしいことこの上
なし！　といったところでしょう。

　で、ここから得られる塾ビジネスの戦略上の教訓は――。
　教師には、多少頼りなくてもとにかく若年者を充てること。14歳の子どもから
見れば30過ぎれば外国のヒト、40過ぎれば宇宙人で、自分たちの言葉が通じると
は思っていません。若いヒトの方が話しやすいし、親しみやすい。ビジネス上か
らいえば若年者のほうがいいに決まっています。

　とはいうものの、ヒトは年をとるもので、これを止めることはできません。わ
たしなどもボーとしている間に、いつしか50半ばになってしまいました。
　ならせめて、服装・行動・言動を精一杯若く見せること。最低５歳は若作り…
これがビジネスパーソンとしての塾教師のマナーなのではないでしょうか。

夏期講習で大切なのは「継続率」だとよく言われます。ではどのくらい継続率
があればまずまずの成功といえるのか・・・
　残念ながらこうしたデータは、わたしの知るかぎりまったく存在しません。
　もちろん個々の塾のものは当然あるとは思います。が、複数の塾のそれを集め
て平均化させた一般的なものはというと、おそらくダレも知らないが現実なので
はないでしょうか。
　で、今回引っ張り出したのが２つの塾の６月末の生徒数と９月末の生徒数の比
較です。

【秀英予備校０３年】
6月末 9月末
小中 16522 22464 136.0%
高校 4446 5563 125.1%
合計 20968 28027 133.7%
　
【秀英予備校０４年】　
6月末 9月末
小中 19354 24909 128.7%
高校 4715 5875 124.6%
合計 24069 30784 127.9%


【東京個別指導学院０３年】
6月末 9月末
小 2959 3095 104.6%
中 8057 8922 110.7%
高 8714 8997 103.2%
合計 19730 21014 106.5%

【東京個別指導学院０４年】
6月末 9月末
小 3233 3765 116.5%
中 8357 10367 124.1%
高 9698 11192 115.4%
合計 21288 25324 119.0%

　月の下にあるのは塾生数の実数、右端の％は6月末〜9月末の伸び率です。
　営業力に定評のある秀英予備校は２年とも30％前後、東京個別は業績が伸び悩
んだ03年が6.5％、持ち直した04年が19.0％。
　６月末から９月末といえば７月の入塾、９月の新学期募集があります。が、そ
れらも一応夏期講習の募集の影響範囲内と考えれば、９月末に６月末の塾生数の
２割増しあたりが一つの目安なのではないでしょうか。
　９月末の２割アップ目指してがんばりましょう！

　夏期講習が迫りましたね。準備はおすみでしょうか。時間割などはすでに決まっていると思いますが今回は、もしはめ込むことが可能ならばという限定付きで講習中に「リスニング・シャワー」という指導を行うことをお勧めしたいと思います。
　名前は大袈裟ですがやり方は簡単です。英語であれ数学であれ国語であれ、講
習中のすべてのコマが始まる際、必ず１回、リスニング・テープ（ＣＤ？）を聴
かせるというだけです。
　こうすると中３の場合、例えば講習日程が18日間で毎日４コマとすると、合計
72回リスニングの機会を持てる。試験そのものを毎回やらせる必要や解説を行う
必要はありませんので、１回に使う時間はせいぜい数分。始業のベル代わりにも
なりますし、授業に集中する姿勢を促すことにも効果がある。
　教材は各県の入試問題あたりでしょうか。５年分くらいを用意して、毎回換え
ても結構ですし、２日間８回連続して同じものを聴くというのでも構いません。
リスニングはナレですから、とにもかくにもナレることが目的です（ただし、各
テープ１回は、最初か最後に解説したほうがよいかも・・・）。

　ところで今回、何でこういうことを言い出したのかというと、入試の際のリス
ニングの点数が、あまりにも低いのではないかと感じたからです。
　以下の数字をご覧ください。東京都教育委員会が毎年５月に発表している都立
高校入試の結果です。
2003年 2004年 2005年
国語 59.9点 69.7点 62.9点
数学 55.2点 52.4点 60.7点
英語 68.8点 55.4点 51.3点
社会 59.4点 58.1点 58.4点
理科 62.5点 59.8点 69.7点
ＬＳ 64.4％ 40.2％ 52.7％
　英語、数学とあるのは各年度の入試の平均点、ＬＳは英語の試験のうち、リス
ニング部門の正答率です。
　2004年に至っては、英語の平均点55.4点に対してリスニングの正答率40.2％。
　本来リスニングは、ナレさえすればもっともっと楽に点数の取れる部門のはず
です。それが取れていないということは、ナレが足りないということなのでしょ
う。
　夏期講習は、生徒が比較的長く連続して通塾してくる唯一の機会ですから、ナ
レ不足解消にここを逃す手はありません。
　また、こういうことをしつこく行えば「リスニングを重視する塾」という評価
をえることもできるのではないでしょうか。

　なお、周知のように、来年度から大学入試センター試験にもリスニングが導入
されます。
　昨年９月と10月にそのための試行テストが行われましたが、その際の平均点は
50点満点で30.42点。標準偏差が100点満点換算で17.40でしたから、ここでも得
点のバラツキがかなりあることがわかっています（今年のセンター入試の標準偏
差は「国語�T・�U」が16.28、「英語」が18.99）。