脳外倉庫

今日、気温が結構上昇した。
明日はさらに上昇し、南関東でも夏日になると言う予報もでている。
今年は２月に暖かい日が続いたかと思えば、４月も後半に入ってから、急に１ヶ月近く逆戻りしたような寒さが続くなど、体調を壊してくださいと言わんばかりの気温の変動である。
これは三寒四温の春の特徴でもあるし、１ヶ月の気温の違いが大きいからこそ、目立って感じられるためで、これがそのまま温暖化の現象というわけではない。
しかし、様々な場所で温暖化ではないかと思わせる現象が起こっている。
動物や植物はこれまでの季節より早く活動を始め、あるいは珊瑚のように死滅し始めているところも出てきている。
南太平洋の島国では満潮時に地中を伝って海水がわき出す現象が相次いでおり、また海岸線が浸食されて土地が減っている。
北極でも万年氷海だった場所が夏には氷が溶けて海面が現れ、それが徐々に北へと広がりつつある。今世紀半ばには北極海は夏に完全に氷が消滅するだろうという予測もある。結構なことのように見えて、これで生態系は大幅に変わってしまう。大型の海洋動物で絶滅するものも出てくるだろう。
さらに、ここ数年は、毎年夏になると、世界各地で山火事が頻発するようになっている（南半球では季節が逆になるがやはり夏に火事が多い）。
超大型のハリケーンや台風、異常な集中豪雨、あるいは逆に降雨の減少による干魃、砂漠化なども、温暖化による現象ではないかと見られている。冬季のドカ雪も同様に温暖化が原因だという説もある。
肌で実感するほどの温暖化ではないが（そうなったときは人類滅亡であろうが）、人間社会に影響を与えるような現象も起こり始めているのだ。
しかし、温暖化対策の京都議定書を始め、さまざまな対策は、アメリカや中国が乗り気でないために、ほとんど効果が上がっていない。両国の言い分は、温暖化で対策を取ろうとすれば、企業活動に影響が出て、国際競争力に勝てなくなるというものだ。
もっとも、温暖化が進めば、災害が頻発して企業活動どころではなくなるのは言うまでもなく、大局的に見れば、対策を取らなければ取らないほど、経済活動に大きな影響を与えられることになる。
ところがアメリカの学者の中には、温暖化で活動しやすくなり、農産植物は増産し、むしろ経済は活発化するだろう、などという説を唱えているものすらいる。巨大低気圧やや干魃と言った負の側面を全く見ていないわけである。御用学者なのだろう。
温暖化対策を怠った国にだけ、災害が起こるようであれば、どこもくそまじめに取り組むのだろうが、実際のところは、地球全体に影響が起こる。アメリカや中国のおかげで、他の国々が犠牲になるのだ。

地球温暖化の原因は、太陽光による暖められる現象に加えて、二酸化炭素、メタンガスといった、温室効果ガスが大気中に溜まっていき、赤外線を中心に吸収していくため、熱を逃がさなくなってしまうことで起こる。
温室効果ガスには、火山から発生するもの、湿地や泥状の土地から発生するもの、牛のげっぷなどに含まれているもの、そして人間が活動するときに発生させる工業的なもの、がある。
このいずれも（牛のげっぷも含めて）、発生する量はかなりにのぼるのだが、中でも工業的に発生するガスは大きい。
だからこそ、京都議定書によって、輩出を制限する話し合いが行われてきたのだ。ロシアが批准したことでやっと発効したものの、実際にはその目標値をはるかに上回る速度で温暖化が進んでいるため、議定書にきちんと従ったとしても無理かも知れないレベルになりつつある。もっと高い制限を課す新たな国際的取り決めが必要だが、京都議定書ですら、発効に時間がかかり、未だ批准していない大国が複数あるほどだから、かなり困難と言わざるを得ない。

こんな中、偶然にも、原油高騰問題が起こっている。
原油を産出する中東、中央アジア、西アフリカ、南米北部などで戦争、紛争、テロ、政変が相次ぎ、独裁制や原理主義政府が誕生するなどして、原油供給に不安がでているところへ、投機筋が暗躍するために、値がどんどんつり上がっているのだ。
イランが核開発で強気の姿勢を崩さないのも、この原油問題があるため、埋蔵量世界第二位のイランに対し、消費国である先進各国は強く出られないとふんでいるからだ。それだけの資源があるにもかかわらず、エネルギー源としての原子力を開発しようと言うのだから、本当は兵器目的ではないかと疑われるのも無理はない。
そしてさらに皮肉なのは、原油高騰と環境問題が、原子力の復活を招いていると言うことだ。スリーマイル島やチェルノブイリの事故のあと、各国で原子力発電から撤退する動きがあったのに、再び建設への道を歩む国が出ている。
核兵器の危険性と事故の時のリスクの高い原子力が、石油問題と絡んで、脱石油への道を進ませ、環境悪化の歯止めになりかかっているというわけである。
原子力は結局のところ、電力エネルギー源として進められているわけだから、なにも原子力でなければならないというものでもない。電気に替えられるエネルギーを確保するシステムを考えればいいのだ。
先進国が脱石油のために、大きくエネルギー方針を変える政策と技術開発が出来れば、温暖化の加速を鈍らせることも可能になっていくだろうし、石油を盾にして核開発を進めるイランの立場を弱くすることで核開発をやめさせる方法も可能になるかもしれない（核の場合は逆も考えられる。すなわち脱石油社会が到来して、石油需要が落ち込む前に、核エネルギーを自国化したいと考える場合）。

いずれにしても、もはや時間はさほど無いはず。
子や孫の時代ではなく、もしかすると自分たちの生きている時代に、温暖化による大規模な破綻が発生する可能性がある。文字面で言う人類滅亡では実感が湧かないが、実際には、飢え、戦争、病気の蔓延というの現象を実際に味あわなければならなくなる。
そう考えると身近なことからやれるものをやらなければならないと思える。
節電と言ったことからはじまり、非石油製品の使用、単なる反対運動ではなく、よりよい環境エネルギー技術の推進運動を実施するなど、一般人レベルでもやれることは結構あるようだ。

IPCC（気候変動に関する政府間パネル−英語）
http://www.ipcc.ch/

ゴールデンウィーク突入。
４月２９日から５月７日まで、途中１、２日が平日ではあるが、１日のメーデーを含む２日間を休みにして最大９日も休日が続く人もいる。
海外へ旅行へ行く人も増加しているという。欧米や東南アジア、オセアニア、そして去年は反日暴動が吹き荒れて警戒された中国など、世界中である。
国内旅行はまずまずと言うところだが、道路や鉄道は分散傾向でやや混みの状態にある。
ゴールデンウィークは、１９５１年に、春の休日が重なるこの約１週間が、映画入場者が増えることから、映画会社「大映」のプロデューサーだった松山英夫が、ラジオのゴールデンタイムをもじって、「もっともすばらしい週間」と言う意味で名付けたのが始まりという。いわゆる業界用語で、特定業界の宣伝になるとしてＮＨＫでは「黄金週間」という言い方に替えて使用する。
もっとも、ＮＨＫの各不祥事の結果、財源に不安がでたことから、ＣＭ導入の話すら出ている。また最近は競技場に企業の名前が付くようになったりしているから、ニュースでも言わざるを得なくなっている（※）。
それらを考えると、ゴールデンウィークくらいは問題ないようにも思える。
（※昨日、横浜の日産スタジアムで壁材がはがれ落ちているのが発見されたニュースなどは、「Ｗ杯決勝が行われた横浜の競技場で」といった表現で、出来るだけ使用を避けながらも、結局「日産スタジアム」と言っていた）


現在契約派遣社員をやってる私は、基本的に平日が有給休暇になることはない。契約社員に限らず、正社員の人々も、職種や企業の規模、部署によってはお休みをなかなか取れない人も多いだろう。先日、ソフト開発やってる人たちと飲みに行ったら、ゴールデンウィーク期間中の出勤もあるらしい。現場に休みはあまりない。
ベトナムに９日間行ってきます、なんて話をしている成田空港での旅行客の取材のニュースとか見ていると、一体どこの企業で働いているんだ、と思いたくもなる。
メーデーのニュースに絡んで、共産党の代表が、格差社会をくだくだと批判していた。
それ聞いて苦笑せざるを得なかったが、格差社会で批判される対象、すなわち、お金を持っている人、あるいは働きに見合わない高収入がある人、と言う意味で言えば、国会で大した働きもしないくせに、自民党本部よりデカイビルを建てられる日本共産党など、ブルジョアジーの代表みたいなものだ。
金持ちに格差社会はけしからん、と言われるほどアホらしいことはない。
そう言えば、民主党の新代表小沢一郎も小泉政権で格差社会が生まれたと批判していたが、共産党と似たり寄ったりだ。
まだしも自分の財産をリスクにかけて神経戦を繰り広げるデイトレーダー達の方が、収入に見合った危険を冒しているだけに理解出来る。
国会の野党議員ほど、収入に見合わない給与を得ている。特に与党を目指さず「健全な野党」なるものを目指す共産、社民の両党は詐欺に近い。政治はやらないで看板だけきれいにして、金はもらうわけだから。
小沢一郎も、格差社会を批判する前に、国会議員の持つ特権や、給与削減に言及すべきではないか。
派遣社員の間では、派遣先の距離で電車賃がかかるのが大きな問題になる。派遣会社が一定額以上は出さないのに、遠くまで行かされることがあるからだ。そんな立場にある我々から見れば、電車ただ乗りできる国会議員ほど不愉快な存在はない。無料パス返上してから、格差社会を批判して欲しいところだ。国会議員こそ格差の一方のヌシなんだから。
つーか、国会議員って必要かな？（笑）。

ライブドアの掘江元社長の保釈が決定した。
検察庁は準抗告の手続きをしたが裁判所は保釈を認め、掘江被告は３億円の保釈金を支払った。新たに導入された「公判前争点整理手続き」が行われて、検察から証拠が提出されたので、その隠滅の可能性が少なくなった、と言うことで、弁護側の保釈請求が認められたわけである。
保釈決定後は、収監時の手荷物や差し入れその他のチェックをして、外に出ることになる。そのため、荷物（特に書籍）の多い掘江被告の場合、時間がかかるわけだが、マスコミは、昨日の保釈の決定の可能性が高まった時点から拘置所への待ち受け取材を敢行。
世間をお騒がせした人物、というだけでなく、様々な言動でマスコミウケしていたホリエモンだけに、出所一番なにかひと言あるんじゃないか、と言う期待もあったのだろう。拘置所から出るとき、マスコミ前に姿を見せ、なにかしゃべって頭を下げていたが、騒ぎでまったく聞き取れない状態であった（「世間をお騒がせし、申し訳ありませんでした……云々」らしい）。
実際のところを考えてみれば、単に拘置所を出たと言うだけでは、それほど大ニュースになるようなソースでもないと思われる。このあたり、社会的事件とはいえ、マスコミの騒ぎ方は、いささか彼らの軽さを窺わせる、いわばゴシップ的要素で騒いでいるという感じもしないでもないが、ホリエモンの久しぶりの様子がネタになるのは無理もない。
その結果、門前のカメラの放列、道を埋め尽くす取材人、ヘリによる空撮に、車両群による大追跡。大事件につきものの、いつもの光景となるわけだ。
号外とかでてたりして（笑）。

掘江被告は外に出ることが出来たわけだが、行動は著しく制限される。つまり証拠の隠滅に関わるような行動は出来ないわけだから、ライブドア社を訪れることはもちろんのこと、関係者と思われる人物への連絡も禁止される。
自宅は六本木ヒルズに建つ高層賃貸マンションだが、そこにとどまらなければならないのだろう。
今後、マスコミもしばしば掘江被告の回りをうろついて、いろんなニュースを流すのだろう。しばらくはうるさそうだ。

それにしても、ホリエモン関連の出来事は、長い期間のようで結構短い。オン・ザ・エッヂが設立されてから、しばらくは地味に活動していたが、別会社だったライブドアの事業を引き受け、さらに社名をライブドアに替えたのは、わずか２年前（２００４年２月）である。それから急速に大きくなり、近鉄球団買収に乗り出したり、ニッポン放送株の買い占めに走ったり、ホリエモン自身が様々な発言をしてきた。あっという間に有名人になり、株が次々と分割され、今は裏切られたと憤慨している株主の中には、株主総会でホリエモンに声援を投げかけたものもいたりして、それはもう大層盛り上がっていたら、一気に逮捕、株暴落、ＵＳＥＮへの事実上の身売り、となって、今日の保釈。短い時間にいろんな事があったため、その情報量の多さが、時間を長く感じさせているのだろうが、それだけ彼が派手な人物でもあったわけだ。
あの一見とぼけたような口ぶりで、いやなことを言われると相手の発言を封じるように早口になってしゃべっていたホリエモン。饒舌が必ずしも中味を伴っていないのを証明したようなものだけど、収監中に読んだ２００冊の本が、彼になにかを啓示したであろうか。読んだと言う司馬遷の「史記」に出てくる歴史上の人物の栄枯盛衰が、彼に何かを思わせただろうか。
そう言う意味では興味のある人物だ。

ＧｙａＯカラーが出てきたライブドアポータルサイト
http://www.livedoor.com/

信頼とはなんなのか、と言う点で昨日、今日といろいろニュースが入ってきております。

耐震強度擬装問題。
今日は姉歯元建築士、木村建設の木村社長と篠塚東京支店長、イーホームズの藤田社長ら８人を逮捕した。いずれも粉飾決算とか名義貸しとか虚偽登記とか電磁的公正証書原本不実記録といった別件逮捕。
だが、実は擬装問題を調査するのが本来の目的。
擬装を認めた姉歯元建築士以外はいずれも自分は被害者で擬装には関わっていない、と主張している。しかし、擬装を知ったあとでマンションを販売したり、ホテルの建設代金を督促して受けとったりしていることは、証言や証拠が残っており、少なくとも詐欺容疑としてはかなりクロっぽい。これまでの言動を見ると、擬装を指示したと疑われても仕方がない。
おそらく国民の９割９分、疑惑対象の人物らの言動を信じてはいまい。それどころか、まだ隠れた擬装問題があるのではないかと思っている人も多いのではないか。自分の住む家やマンションが本当に地震に耐えられるのか、信じている人は少ないだろう。

韓国政府は、先の海底調査の対立の協議で合意した、韓国名による海底名称変更申請をしないという内容について、合意は存在していない、として準備が整えば国際会議に提出することを表明した。先の合意に韓国国内で、日本だけが得した、と言う反発が起こったため、このような発言をしたものと見られるが、こうも簡単に国同士の合意を破るようでは、国際的信頼を得ることは出来なくなる。いよいよ韓国も抑えが効かなくなってきて、急速に信頼の出来ない国になってきている。

国際的な信頼という意味では、イランの信頼度も急速に低下している。
核開発は民生用を主張し、場合によってはロシアなどでのウラン濃縮も認めるとしていたのが、いつのまにやらこっそりウラン濃縮に成功して、核技術開発国宣言をし、しかも今度は、その技術を他の国へ輸出するとまで言い出している。最初からそのつもりで、軍事転用を目的にしていたと思われても仕方がない態度だ。アメリカの反発は必至であり、ほっとけば、中東での戦争はアフガニスタン、イラクに続いて、イランでも勃発することになりかねない。そうなってもアメリカが非難されるだけだが、いま、イランの核開発計画を精査し濃縮活動を止めなければ、いずれ大勢の人間が犠牲になるだろう。平和主義の人々はそのことを理解しているのかどうか。イランの信頼度も低いが、平和主義者の信頼度も低い。ついでに言うと、アメリカの信頼度もいい勝負だ。三者に共通しているのは、いずれもが自分こそ正義だと思っているところだろう。

国内では悲惨な殺人事件も相次いでいる。特に高校生が関わった事件が多い。犯行理由がいずれもほんの些細なことであるところが怖い。いのちの大切さを理解出来ていない、と言う大前提もさることながら、エゴイズムとしてみても、殺すことによって自分が受ける結末も考えていない。とにかくあっさりとした事件である。もっとも、中高生だけでなく、オトナの犯す凶悪事件も頻発している。どこの誰を信じてよいか、誰も信じられない世の中になってきている。

国内外も人と人の信頼感が消滅してきているとすると、もしかして人類は黄昏期をむかえつつあるのかも知れない。
あるいは人類の滅亡は、隕石の落下でも、恐るべき病気の蔓延でも、米中露核戦争でもなく、単に人間同士の信頼感が醸成されなくなって、社会が崩壊していった結果、となるかも知れない。

福知山線の大惨事から明日で一年。
今日の午前１０時過ぎ、ＪＲ高田馬場駅の近くの線路で、湘南新宿ラインの電車が異常な振動を感じ、運転手が防護無線で関連する各電車に停止命令を発した。
異常な振動の原因は、線路が盛り上がっていたため。その場所の線路下を通る都道が狭いため、拡張するための工事をしていたのが、その道路を囲むエレメントという枠組みの中にコンクリートを入れていたところ、それが上に向かって押し上がったらしい。そして上を走る線路を押し上げたという。盛り上がった高さは５ｃｍ。わずかなようで、危険と言われる基準のおよそ２倍半もあった。
湘南新宿ラインの電車は激しく振動し、目撃者は脱線するかと思われるほど上下に動いたそうだ。
防護無線がでたため、すぐ隣を走っていた山手線の電車が緊急停止。
この電車は満員だったが（言うまでもなく満員とは、椅子に座れない、ではなく、物理的限界のぎゅうぎゅう詰めのこと）、１時間あまりも、誰も助けに来ず、やっとドアを開けて駅まで徒歩で案内したときには倒れる人も出るなど、大変な騒ぎとなった。
平行する山手線と埼京線、同路線を走る湘南新宿ラインは、運行停止となった。なにしろ大動脈だから、その影響は絶大。
午後４時過ぎになってやっと運行を再開したものの、遅延により大混乱が続く。
私が帰宅中に乗った山手線、午後６時半過ぎだったが、ぎゅうぎゅうで乗れない人が諦める様子も見られた。新宿駅はホームギリギリまで人で溢れ、電車を降りても前に進めないという事態だった（これは新宿駅が工事中で通れないところが多かったからでもある）。

今日の場合、山手線の乗客を降ろすまでに時間がかかっている。運行が再開できるか確認し、再開できない場合は乗客を線路に降ろさなければならないから、安全を確認する必要がある。そのための時間もかかったのだろうと思われるが、乗客にしてはさんざんな出来事だったわけである。
もう少しなんとかできないか、というのは、ＪＲの関係者にとってみれば、外野の事情を知らない人間の言いぐさに思えるだろうけど、乗客あっての鉄道会社であることも考えなければならないことだと思う。
ＪＲ西日本は今でもＡＴＳ−Ｐの設置がＪＲ東日本に比べてずっと遅れているが、これは人員コスト削減のために運行管理システムを優先してＡＴＳ設置を後回しにしたからだという。乗客の安全を無視した結果、大勢の人命と会社の信用を失ったわけである。

膨大な数の人間を輸送する大都市圏の交通システムは、ちょっとした出来事で大混乱に陥り、都市機能が麻痺してしまう。
もし大震災でも起きたら、救助などまずあり得ないだろう。今日も、夕方から土砂降りの雨だったが、大雨による水害の危険性も高い。事故と自然災害が重なる可能性も充分あり得る。
単純にどうにか出来るレベルの話ではないが、一極集中による弊害とは、普段よりも、何かあったときに一気にでるもの。起こってからでは手遅れであることは、一年前の大事故で充分理解出来る。
場合によっては、国家や自治体も災害対策に協力しないといけないだろう。