脳外倉庫

森ビルは、２８日に、上海で建設中だった超高層ビル「上海環球金融中心」を公開した。上海環球金融中心とは上海ワールドフィナンシャルセンター、と言う意味だ。通称は上海ヒルズ。
アンテナなどを除いた建物本体の高さは４９２メートルで世界一だという。
建設された浦東区陸家嘴は、アジアの金融センターを目指して再開発中の地区である。
このビル、薄く尖った刃のようにも見えるため、「日本刀だろう」と言われたり、最上部に四角い空間が取ってあるが、これは元々計画では円形だったのを日の丸をイメージしたんだろう、と言われて、反日連中に批判された。結局丸い形は四角に変更されたわけだが、日本の会社が建設すると言うだけで、実にくだらないいちゃもん的批判をする中国人もどうかしている（壁に丸い穴を開けるのは元々中国の建築によく見られる意匠なのに）。

高さ世界一、というのは、実はややこしい。
現在世界で一番高いビルは、台湾の台北にある台北１０１（屋上４４８ｍ、全高５０９．２ｍ・１０１階建て）だが、実はアンテナを含めれば、アメリカシカゴのシアーズタワー（屋上４４２ｍ、全高５２９ｍ）がずーっと世界一のままだ。
しかし未完成ながら、すでにＵＡＥドバイに建設中のブルジュ・ドバイは現在６７５ｍを突破しているので、世界一としてはもうダントツ抜かれているのである。
ブルジュ・ドバイは８１８ｍくらいになる予定で、現時点では世界一になるのは確実の超超高層ビルである。
ところが、これをも上回る計画があるのだ。それも実際に建設予定のもので（空想的な計画なら、バブル期の日本にもとんでもない計画はたくさんあった）。
クウェートでは、マディナ・アル・ハリールという都市を建設中だが、ここのシンボルタワーが、ブルジュ・ムバラク・アルカビルという高さ１００１ｍ（２５０階建て）もあるビルだ。ついにｋｍの世界に入ってしまった。
ブルジュ・ドバイと同じアラブ首長国連邦にも、アル・ブルジュという超超高層ビルの計画があり、屋上が１２５０ｍ、塔までの高さ１４００ｍと言うビルになる予定（２２８階建てらしい）。すでに建設会社の選定が始まっている。
だがこれよりも上がある。サウジアラビアの王族が聖地メッカの表玄関都市ジッダで計画しているのが、高さ１６０９ｍの超超高層ビルである。ここまで来るとややネタ先行な状況だが、膨大なオイルマネーを持つ王族や資本家達にはさほど難しくはないだろう。
上海ヒルズごときで自慢している森ビルが、なんだかちっちゃく感じてしまう。

ただ、これらめちゃくちゃな計画。
まさにめちゃくちゃである。
まもなく完成予定のブルジュ・ドバイですら、実は投機マネー目当ての要素が非常に高く、早くも完成していないフロアの売り買いが始まっている（当然、階によっては売れないフロアも出てくるだろう）。しかも、投資している投資家の中には、いずれこういう値動きは破綻するだろう、と考えていて、売り時を見極めようとしているものも多いのだ。
実際、ドバイの様々な不動産は、投機マネーのために、人の住んでいないところも多く、生活感のない都市と化している。そもそもドバイどころか、ＵＡＥ全体の人口よりも多い人間を入れるキャパシティがあるため、都市計画としては非現実的なのである。
中東各地の、ドバイや、アブダビ、クウェート、リヤド、ジッダなどで進む巨大プロジェクトは、いずれもオイルマネーから生み出されたモノだ。
日本のゼネコン、ディベロッパーは、これら大プロジェクトに関わろうと躍起になっている。不況から脱しきれない上に、大きな計画がなかなか出せない日本では儲けはあまりない。いまや日本の企業は、外国の巨大プロジェクトに参入することで生き残りを図っている状況だ。だがライバルも多い。ブルジュ・ドバイは韓国のサムスンが担当した。日本の技術はもはや世界トップクラスとは言いがたい評価なのだ。

しかも、投機的石油マネーだから、将来どこまで維持されるだろうか。石油枯渇とはまだいかないだろうが、石油が投機対象となるというリスクの高さは今年、世界中の人間、国家が思い知ったため、石油に依存しないエネルギー政策の転換も進められている。また、高騰がひどくなれば、投機に対する規制も出てくるだろう。安定した利益源とは言えない。さらに紛争地帯に近いため、莫大な利益格差がテロや戦争を招き、石油産出に障害を引き起こすことも考えられる。
ところが、オイルマネーで潤う国々は、将来を見越して技術や設備、農業、金などには投資せず、主に不動産売買投機に走り、贅沢を極めた暮らしをしている。そういうものはいずれ破綻し、失われる財産だ。しかも贅沢にどっぷり浸かり、後継者の育成もしないから、次世代の国家・企業の経営者がここまでやれるか疑問である。
プロジェクトそのものも、資材の高騰が拍車をかけているため、かかる費用は増大する一方。建設労働者の奪い合いも起こっているため、人件費も高騰している。受注を確保しておきたいディベロッパーは、それらの負担を計画主には上乗せ出来ない。最初は儲けが大きいと参加した計画が、どんどん負担になっていくこともある。
負担が重くなったところで、オイルマネーが破綻し、プロジェクトが中止になり、莫大な負債だけ抱えて終わる、と言うこともある。プロジェクトが大きいだけにリスクも大きいのだ。会社倒産、崩壊から、あおりを受けて日本の銀行もダメージを受け、その余波は社会にさらなる不況を引き起こす恐れもある。

世界中の新しもの好き、建物好きにとって、非常に魅力的なプロジェクトだらけだが、将来を考えると、懸念や不安も多く存在するのが複雑なところである。

昨日発生したアフガニスタンでの日本人ボランティア伊藤さんの事件は、結局、最悪の状況になりそうだ。一時は解放されたというニュースも流れたが、今日、現地で男性の遺体が発見され、伊藤さんと行動をともにしていた人たちが、本人だと確認したという。日本大使館の職員が遺体の確認に向かっている。
遺体は銃で撃たれているという。
農業指導で現地の人にも信頼されていた人物にまで凶行に及ぶ、それもこれまでならば、人質交渉に利用するところだったのが、簡単に殺すようでは、尋常の度合いを過ぎている。
勢力を拡大するための手段の一つ（すなわち力があるんだと言うことを示す行為）として誘拐殺害を企てる。南米などでもよくあるやり方だが、もうそこに正義だとか言う理屈はない。元々は貧困などからくる不満だったのだろうが、いまや、他人を殺し、あるいは暴力的に支配することで、自分の存在感を満足させているだけだ。イスラム教徒ではあるが、神の名を騙って自分勝手なことをするわけだから、冒涜も甚だしい。それを指導しているのが、一部の宗教指導者であり、彼らは自分の手を汚すことはない。女性や子供に自爆テロを示唆するなど、非道のかたまりである。
ちなみにペシャワール会の代表は、これを政治的なテロなどではなく、単なる強盗と位置づけているらしい。タリバンなどイスラム原理主義勢力を批判したくないと見られる。しかし、この発言自体が政治的意図の元になりかねず、また、危険の度合いへの認識を甘くしかねず、正直どうかと思う。
今回のような事件が、一般のイスラム教徒によって、タリバンなどの勢力に対する広範な批判を呼び起こし、状況の改善に結びつけばよいのだが。

政府与党および一部の野党は、アフガニスタンに自衛隊を派遣することも検討している。
政治家はいつも、自分では安全なところにいて、他人を危険にさらすわけだが、こういう情勢にあるアフガニスタンに軍を派遣することにどれほどの意味があるのか微妙なところだ。
イラク派兵の時も、自衛隊は現地で様々に貢献したが、撤退後はほったらかしで、せっかく作り上げた設備も砂をかぶって使えなくなってしまっている。あとのことはどうでもいい、といういい加減な日本政府のやり方が、逆に現地の反感を招くことになる。イラク同様に目の前の国際関係を処理することだけで、アフガニスタンに派兵するのであれば、やらない方がいい。
もしアフガニスタンに対してなにかを為そうというのなら、もっと地元の経済が好転するようなやり方が必要だ。資源も産業もない国だから非常に困難を伴うとは言え、経済対策が一番効果がある。
戦争の最大の要因は、まさに貧困そのものなのだから。

アフガニスタンで、農業指導の活動をしている日本人ボランティアの伊藤さんが、武装した４人組に捕まったらしい。最新の情報では、解放されたというので、無事なのだろう。まずは良かった。
現場にいた住民や警察官らが４人組を追いかけ、山中で包囲していた、という情報もあるし、現地の有力者が交渉に当たったという話もある。
４人組はタリバンの勢力と見られる。
パキスタンの神学校から生まれたイスラム原理主義勢力だが、一時期アフガニスタンの政権を持ったものの、その極端な政策で国は疲弊。そこに同時多発テロで対テロ戦争に突入したアメリカ軍の猛攻撃に遭い、あっけなく政権崩壊。その後、東部や南部山岳地帯を中心にゲリラと化し、多国籍軍や外国人、果ては一般住民に対する暴力行為もますますひどくなっている。
一方で、アメリカ軍の誤爆や、戦闘に巻き込まれて死ぬ住民も多く、それらがタリバンに与することもある。アフガニスタンは経済がほとんど成り立っていないため、市民の生活水準は低く、そのため、イスラム団体の支援に頼るところも大きい。そこに原理主義のつけ込む隙がある。寄付で集められた資金を元に、原理主義ネットワークを通じて、住民に物品を配って支持を得ようとしているのだ。まさに飴と鞭で支配域を拡大し、アフガニスタンは、半分方タリバンが取り返している状況にある。
力一辺倒だけでなく、住民の生活水準を上げることが、タリバンに対し強みを発揮するはずだが、その活動をするこういうボランティアが狙われると結局うまく行かないのだから難しい。
ちなみに、今回の場合は、政府によって捕らえられたタリバン関係者を人質交換による解放の目的で拉致したと見られる。住民が武装ゲリラを包囲したのは、ボランティアに対するそういう行為を怒ったからだろう。

ところで、数年前だが、ＮＨＫ教育で放送されたＥＴＶという番組に、アフガニスタンで活動する日本のＮＧＯの代表が出演した。その人物は、アフガニスタン情勢を聞かれて、アメリカの攻撃を批判し、タリバンを擁護した。そして、タリバン政権が、姦通罪を理由にある一般人女性を逮捕し、カブールの競技場で公開処刑したのを隠し撮りした映像が世界に伝えられたことを受けて、次のような意味のことを言った。
「あれは現地部族の習慣なのだから、処刑については、何も批判するようなことではない」
同席していたイスラム研究者の教授が必至に取りなしていたが、正直、ＮＧＯの中にはそういう人権を平然と踏みにじれる連中もいるので、恐ろしい話である。きっと、共産主義のなれの果てかなにかの反米思想的な団体が作ったのだろう。反米だから、タリバンが正義と言うことになり、その行為を批判出来ないから、認めてしまう。
そしておそらく、そういうＮＧＯは、人を助けるのではなく、「人を助ける自分たちこそ正義だ」と言うことを示したいがための連中であると言うことだ。
大半のＮＧＯは真面目に活動している。しかし、どの世界でも言えることだが、調子のいい、要領のいい、でも実は身勝手な連中というのが、世にはばかる。一方で、トラブルに巻き込まれるのは、真面目な人、真面目なボランティアばかり、と言うのでは問題だ。

ロシアは、グルジアから撤退完了したと発表。
そのうえで、各国の報道陣を南オセチアへ招いた。グルジア軍が攻撃したあとを見せ、ロシア軍の行動を正当化しようという思惑である。
確かに、グルジアからの分離独立を主張するオセット人を攻撃したのはグルジアであるが、本来、ロシアが介入する理由にはならない。しかも、南オセチアだけでなく、ロシア軍はグルジア領内にも侵攻し、軍事施設だけでなく、一般住居やインフラも破壊していった。撤退完了と発表したあとも、一方的に決めた平和維持のためのラインをグルジア国内に引いてそこに駐留を決めている。つまり、事実上グルジア領内を占領しているわけだ。
ロシアとしては、グルジアがロシアから離反することでＮＡＴＯ勢力がロシア側へ拡がってくるのを阻止し、原油パイプラインの非ロシア地域迂回を阻止する戦略上の理由があった。
少数民族オセット人の自主権などは、戦略上に都合よく利用しているだけの話だ。
しかし、結果を見れば、ロシアは得たものより失ったものの方が遙かに大きい。
今回の戦争によって、圧力をかけたはずのグルジアは強硬姿勢を取り、ＣＩＳからの脱退を宣言。ＥＵとアメリカはグルジアへの経済支援を決め、米軍の輸送機もグルジアへと降りるようになった。さらに米軍は黒海へ艦船を派遣することに決めた。異例のことだ。
また、グルジアの実情を見て、従来からロシアを警戒しているウクライナとバルト三国がグルジアと協力関係を結ぶことにした。この５カ国は、他のロシア勢力圏の国々にも協力を呼びかけ、ＣＩＳからの離反も勧めていくようである。
さらに米軍のミサイル防衛システムの導入に消極的だったポーランドが、一転、受け入れを決定した。ミサイル防衛システムは、表向きはイランの弾道ミサイル阻止が理由だが、東欧への配備は明らかにロシアの弾道ミサイル阻止が主眼である。これまでポーランドはロシアを刺激したくなかったわけだが、グルジア情勢を見て、ロシアの身勝手な戦略が自国へ及ぼす危険性を改めて認識したのだろう。歴史的に見ても、ポーランドはロシアに翻弄されてきた。
結局、グルジア侵攻は、ロシアにとって、反ロシア的動きが拡がり、軍事費の無駄遣いだけが増えたような状況だ。原油高騰で余裕があるとは言え、先々を考えるとリスクも大きい。
ロシアは、従来の大国主義的なやり方で、ソ連崩壊前後に失った地域影響力をどんどん回復しようとしているが、その間に情報化が進み、世界情勢も代わり、周辺国も独自の路線を歩むようになった。単に軍事的圧力でどうにかなる時代ではなくなっている。
ほんの小さな地域のことだから、とかなり甘く見た感はあったはずだ。結果的には東欧地域の広大な部分でロシアの影響力がさらに低下する結果を招いている。国際的な信用も低下した。といって始めてしまったものを引っ込められないのも大国の有り様だ。イスラム勢力の拡大もあり、今後、ロシアはいろいろ苦労することになる。

北京オリンピックは本日終了。
日本は、金９・銀６・銅１０という結果となった。予想以上、と言う人もいれば、予想以下、と言う人もいるだろう。しかし、思ったよりがんばったのではないか。
以下に個人個人をあげてみた。こうしてみると壮観だ。

銅メダル
谷亮子（柔道女子４８ｋｇ）
中村美里（柔道女子５２ｋｇ）
松田丈志（競泳男子２００ｍバタフライ）
永井清史（自転車トラック男子ケイリン）
中村礼子（競泳女子２００ｍ背泳ぎ）
浜口京子（レスリングフリースタイル女子７２ｋｇ）
競泳男子４００ｍメドレーリレー（佐藤久佳・北島康介・藤井拓郎・宮下純一）
湯元健一（レスリングフリースタイル男子６０ｋｇ級）
シンクロデュエット（原田早穂・鈴木絵美子）
陸上男子４００ｍ（朝原宣治・末続慎吾・高平慎士・塚原直貴）

銀メダル
体操男子総合（冨田洋之・鹿島丈博・坂本功貴・沖口誠・内村航平・中瀬卓也）
太田雄貴（フェンシング男子フルーレ個人）
内村航平（体操男子個人総合）
塚田真希（柔道女子７８ｋｇ超級）
伊調千春（レスリングフリースタイル女子４８ｋｇ）
松永共広（レスリングフリースタイル男子５５ｋｇ級）

金メダル
内柴正人（柔道男子６６ｋｇ）
北島康介（競泳男子１００ｍ平泳ぎ・２００ｍ平泳ぎ）
谷本歩実（柔道女子６３ｋｇ）
上野雅恵（柔道女子７０ｋｇ）
石井慧（柔道男子１００ｋｇ超級）
吉田沙保里（レスリングフリースタイル女子５５ｋｇ）
伊調馨（レスリングフリースタイル女子６３ｋｇ）
ソフトボール（上野 由岐子・江本 奈穂・坂井 寛子・染谷 美佳・峰 幸代・乾 絵美・伊藤 幸子・佐藤 理恵・西山 麗・広瀬 芽・三科 真澄・藤本 索子・狩野 亜由美・馬渕 智子・山田 恵里）

こうしてみると、やはり女子の活躍がすごい。メダルにあと一歩だった４位入賞と言った例も含めると、さらに増える。それに比べると、男子の惨敗は多かった。元々期待されていた、と言う点もあるし、競技数も多いから当然だけど、不甲斐ない試合も目立った。必ず勝敗があるとは言え、やはりオリンピックは勝つことが一つの目標なのだから、残念と言えば残念。もっとも、敗戦の一番の痛手は本人達であろう。サッカー男子のように言い訳をブチブチ言うような論外な選手もいたが、そういうのは二度と出さなければいい。負けて悔しい思いをした選手は、次もがんばるはず。その意味では「精一杯やった、悔いはない」と言う選手よりも「悔しい」と言ってる選手の方が期待出来るかも。

国別で見れば、中国が金メダル５１個でダントツ。メダル総数ではアメリカが１１０個取った。日本は金では８位だが、総数では１１位。
日本は特定の競技には国家も大々的に支援するが、多くの競技は、選手やコーチ、家族らの支援無くしては出場も出来ないような場合が多い。激戦を制して最後に念願の金メダルを取ったソフトボールだって、前監督の宇津木妙子一人で作り上げたようなものだ。それでも金を獲れなかったとして協会は彼女を退任させた。しかし金メダルメンバーはほぼ宇津木ジャパンを受け継いでいるので、彼女のおかげと言える。
シンクロも、井村雅代が育てたようなものだが、アテネ後引退し、中国の指導者になり、今回は中国は団体で銅メダルを取ったが、日本は惨敗した（デュエットは逆に日本が銅メダル）。そのため井村批判がわき起こっている。本人の中国行きの動機はよくわからないが、彼女をつなぎ止められなかった日本にも原因はあろう。
他にも今回メダルを取ったフェンシング男子フルーレや、バタフライ２００ｍなど、これまで支援をなかなか受けられず、かなり個人レベルで出場した選手もいる。ほとんど報道されなかった競技も多い。ヨットなどは出場費や練習費をほとんどバイトで稼いでいるという。
また、明らかに競技団体のミスによる出場辞退や選手補充が出来なかった例もあり、あきらかにこれは代表に向いていなかったが、ウケがいいために出されたと思われる選手もいる。選ぶのは大変なことだが、一方では競技組織内の変な政治的思惑も絡んでいるのはよくない。もっと有望な選手や、経験を積ませるために若手を出す必要もある。
中国やアメリカがあれだけメダルをもぎ取っていけるのは、単に体格だけの問題では無かろう。一部の天才といえる選手を除けば、きちんとした練習・体調管理・競技会での経験などを積んだ結果、そこまで行っている。また、精神面も鍛えているはず。国家を背負うという感覚が薄い、プロ経験者は出さない方がいい競技も中にはある（逆もあろうが）。
東京北区に国家指導の元に作られたスポーツセンターがあり、北島のようにきちんと訓練を受けて、きちんと結果を出す人もいるが、多くはその恩恵を受けていない。
もう少し、国も支援を考えてほしいものだ。政治家や官僚は、なにかというと金がない金がないというが、くだらない箱もの行政とかに回している金、一人あたり年間数千万もの金を使う政治家や官僚の極めつけの無駄遣いを無くすだけでも、かなり選手に回せるはず。政治家や公務員などは別の人に変えてもやっていけるが、選手達はそうはいかない。年齢など最高の状態の時に出場出来るように持って行くしかないのだ。
次のロンドンに向けて、国家自ら変わらねばなるまい。